鳥取・島根のオフィス用品販売、WEBサイト制作なら|福井事務機









私たちは、昭和29年の創業以来、鳥取県西部を中心としたオフィス家具、システム機器、ソフトウェア販売、事務機器のアフターサービスしてまいりました。そして25年前よりアスクルの代理店として全国のお客様を対応しております。
インターネットでさまざまな商品、サービスを購入できるようになっている便利な世の中に、官公庁、民間の法人専門の企業ノウハウを活用し、お客様に必要とされる新しいサービスの提供を行っております。
福井事務機は、常にお客様の目線で一緒になって考えることを第一とし、「快適なオフィスづくりと企業の成長に必要なサービスの提供」を実践し、お客様の信頼に応え続けてまいります。 フレンドリー、親切、スピーディー、安心。皆様の期待に応え、愛される社員とともに地域の発展に貢献していきます。山陰をもっと元気に!

■社名
■住所・TEL・FAX







■E-mail
■代表者名
■創立
■資本金
■従業員数
■売上高




■事業内容



■主要取引先


■主要取引銀行
有限会社 福井事務機
本社:〒683-0845 鳥取県米子市旗ヶ崎2021-7(米子食品工業団地内)
TEL 0859-33-2421(代表)/FAX 0859-35-0839
大阪オフィス:〒530-0011 大阪市北大深町3-40
グランフロント大阪オーナーズタワー
TEL 050-3785-2319/FAX 06-6341-7072
東京オフィス:〒168-0063 東京都杉並区和泉4-40-13
TEL 03-6379-4334/FAX 0120-291-475

contact@eco-office.jp
代表取締役 社長 福井孝幸
昭和29年(1954年) 8月
1,500万円
20名
14億9000万円(2024年)
14億5000万円(2023年)
13億9000万円(2022年)
14億円(2021年)
11億1900万円(2020年)
システムインテグレーション事業
サービス&サポート事業
スマートフォン・ゲーム機の修理
アスクル代理店事業
リコージャパン(株)、プラス(株)、アスクル(株)、京セラドキュメントソリューションズ(株)、(株)内田洋行、三菱鉛筆中国販売(株)、(株)スマホスピタル、(株)日立ソリューションズ
山陰合同銀行・鳥取銀行・島根銀行・米子信用金庫・広島銀行・中国銀行・商工中金





感謝と感動の人づくり
私たちは、お客様から、お取引先から、地域社会から、全従業員とその家族から、 「ありがとう」がもらえる人づくり経営を目指します。


昭和29年08月
昭和39年
昭和44年
昭和45年
昭和45年

昭和47年
昭和50年06月
昭和53年
昭和57年11月
昭和60年10月
平成04年03月
平成04年04月
平成04年08月
平成10年
平成15年
平成20年10月
平成21年8月
平成25年11月
平成30年
平成30年11月
令和1年8月
令和3年1月
令和3年3月
令和4年3月
令和5年3月
令和6年3月

米子市東福原に福井事務機、文具屋として設立
有限会社福井事務機の設立。資本金100万円
リコー営業部を開設
リコー営業部を株式会社ユタカ事務機として分離独立
(株)プラス、(株)トンボ、三洋電機(株)など
大手メーカーとの取引が本格的に広がる
米子市灘町3-26に新社屋完成、資本金300万に増資
三洋電機(株)レセコン・メディコムの販売を開始する
三菱電機(株)オフコンの販売と保守を始める
米子駅前支店として、米子市茶町で文具店の店舗販売を始める
システム事業部の設立
株式会社ユタカ事務機を合併
米子食品工業団地内に新社屋完成に伴い移転
社長 福井裕から福井潤一に交代する、資本金1500万円に増資
アスクル株式会社のエージェントパートナーになる
文具の店舗を閉める
有限会社イトービジネスを合併
社長 福井潤一から福井孝幸に交代する
福井事務機創業60周年フレンドリーフェア開催
スマホスピタル米子オープン(携帯・ゲーム機修理)
米子商工会議所永年会員 受彰
プロメトリック株式会社と受託契約締結(試験会場の運営)
SDGs宣言
健康経営優良法人2021 認定
健康経営優良法人2022 認定
健康経営優良法人2023 認定
健康経営優良法人2024 認定
株式会社Univearthへ出資


SDGs宣言




街に、地域に、住民のみなさまに愛され、
必要とされる企業をめざして

米子青年会議所への所属を通じてがいな祭り参加、けやき祭りのメンバーとして毎年ボランティア参加、地域出身者のスポーツ優秀な方への寄付、幸朋苑様の介護施設へ耐震マットの寄付、農業、飲食、教育、保育園、メディア等への寄付、自治会や公民館などの会への寄付、清掃活動、交通安全活動など、数多くの地域支援を行っています。また、社員自ら行う地域貢献活動にも会社として応援しています。





国境を超えた寄付

日本赤十字を通じてインドネシア大地震の寄付、ケニアのマサイ族への文具の寄付、ネパールの小学校への寄付など、国境を超えた支援を行っています。













私たちは長年法人のお客様の業務の改善のサービスを提供してきました。全く同じ企業文化、従業員のスキル、経営者の大切にする価値観が全く一緒なお客様はいらっしゃいませんでした。同じようなサービスも機能も各企業によって使い方がまちまちです。それは当然であり、私たちが存在する理由でもあります。それぞれの企業の個性を活かすこと、それによってお客様の仕事が改善するお手伝いができるように日々企業活動しています。

■社名■
有限会社 福井事務機

■住所・TEL・FAX■

本社
〒683-0845 鳥取県米子市旗ヶ崎2021-7
(米子食品工業団地内)
TEL 0859-33-2421(代表)
FAX 0859-35-0839

大阪オフィス
〒530-0011
大阪市北区大深町3-40
グランフロント大阪オーナーズタワー
TEL 050-3785-2319
FAX 06-6341-7072

東京オフィス
〒168-0063
東京都杉並区和泉4-40-13
TEL 03-6379-4334
FAX 0120-291-475

■E-mail■
contact@eco-office.jp

■代表者名■
代表取締役 社長 福井孝幸

■創立■
昭和29年(1954年) 8月

■資本金■
1,500万円

■従業員数■
20名

■売上高■
14億9000万円(2024年)
14億5000万円(2023年)
13億9000円(2022年)
14億円(2021年)
11億1900万円(2020年)

■事業内容■
システムインテグレーション事業
サービス&サポート事業
スマートフォン・ゲーム機の修理
アスクル代理店事業

■主要取引先■
リコージャパン(株)、プラス(株)、アスクル(株)、 京セラドキュメントソリューションズ(株)、(株)内田洋行、三菱鉛筆中国販売(株)、(株)スマホスピタル、(株)日立ソリューションズ

■主要取引銀行■
山陰合同銀行・鳥取銀行・島根銀行・米子信用金庫・広島銀行・中国銀行・商工中金



感謝と感動の人づくり
私たちは、お客様から、お取引先から、地域社会から、全従業員とその家族から、 「ありがとう」がもらえる人づくり経営を目指します。


昭和29年08月
米子市東福原に福井事務機、文具屋として設立

昭和39年
有限会社福井事務機の設立。資本金100万円

昭和44年
リコー営業部を開設

昭和45年
リコー営業部を株式会社ユタカ事務機として分離独立

昭和45年
(株)プラス、(株)トンボ、三洋電機(株)など大手メーカーとの取引が本格的に広がる

昭和47年
米子市灘町3-26に新社屋完成、資本金300万に増資

昭和50年06月
三洋電機(株)レセコン・メディコムの販売を開始する

昭和53年
三菱電機(株)オフコンの販売と保守を始める

昭和57年11月
米子駅前支店として、米子市茶町で文具店の店舗販売を始める

昭和60年10月
システム事業部の設立

平成04年03月
株式会社ユタカ事務機を合併

平成04年04月
米子食品工業団地内に新社屋完成に伴い移転

平成04年08月
社長 福井裕から福井潤一に交代する、資本金1500万円に増資

平成10年
アスクル株式会社のエージェントパートナーになる

平成15年
文具の店舗を閉める

平成20年
有限会社イトービジネスを合併

平成21年8月
社長 福井潤一から福井孝幸に交代する

平成25年11月
福井事務機創業60周年フレンドリーフェア開催

平成30年
スマホスピタル米子オープン(携帯・ゲーム機修理)

平成30年11月
米子商工会議所永年会員 受彰

令和1年8月
プロメトリック株式会社と受託契約締結(試験会場の運営)

令和3年1月
SDGs宣言

令和3年3月
健康経営優良法人2021 認定

令和4年3月
健康経営優良法人2022 認定

令和5年3月
健康経営優良法人2023 認定

令和6年3月
健康経営優良法人2024 認定
株式会社Univearth へ出資

SDGs宣言




街に、地域に、住民のみなさまに愛され、
必要とされる企業をめざして

米子青年会議所への所属を通じてがいな祭り参加、けやき祭りのメンバーとして毎年ボランティア参加、地域出身者のスポーツ優秀な方への寄付、幸朋苑様の介護施設へ耐震マットの寄付、農業、飲食、教育、保育園、メディア等への寄付、自治会や公民館などの会への寄付、清掃活動、交通安全活動、CO2の排出ゼロを目指しカーボンオフセットに取り組むなど、数多くの地域支援を行っています。また、社員自ら行う地域貢献活動にも会社として応援しています。





国境を超えた寄付

日本赤十字を通じてインドネシア大地震の寄付、ケニアのマサイ族への文具の寄付、ネパールの小学校への寄付など、国境を超えた支援を行っています。